海洋問題演習関連研究の論文が Marine Policy 誌に掲載されました

海洋学際教育プログラムの「海洋問題演習」を受講した田嶋智さん（新領域創成科学研究科博士課程）と海洋アライアンス教員の山口健介特任講師（公共政策大学院）、城山英明教授（同）の研究成果が、Marine Policy 誌に掲載されました。

Tajima, S., Yamaguchi, K., Shiroyama, H. (2024). Consensus building with fishermen on offshore wind farms in Japan: Current status and policy recommendations. Marine Policy, 160, 105975.

( https://doi.org/10.1016/j.marpol.2023.105975 )をご覧ください。

この論文では、国内の他の地域に先行して洋上風力発電の導入が進んでいる秋田県に注目し、再エネ海域利用法下での漁業者との合意形成の実態をヒアリング調査により明らかにし、他地域への展開へ向けた政策提言を行いました。

本研究は「海洋問題演習」（洋上風力グループ）での研究の延長であり、研究の実施にあたっては日本財団、日本海洋政策学会、日立東大ラボの支援を受けています。