海洋アライアンスは、「海洋国日本の基盤形成」と「世界の海への国際貢献」を念頭に活動を展開しています。これらのプログラムの更なる推進のためには、人材育成の基礎となるリテラシー教育のプログラム検討が重要かつ必要です。
そこで海洋アライアンスは海洋リテラシーの促進を研究するプログラム「海洋リテラシープログラム」を2010年7月に立ち上げました。海洋リテラシープログラムの下には公益財団法人日本財団の助成を受けた「海洋教育促進研究センター（日本財団）」（2010年10月1日発足）と「海洋リテラシーグループ」が置かれ活動してきましたが、2018年度にプログラムは終了しました。
現在、その活動は教育学研究科に移り、新たに「教育学研究科附属 海洋教育センター」が設置されて、活動を展開しています。
海洋教育センター
海洋アライアンスは、「海洋国日本の基盤形成」と「世界の海への国際貢献」を念頭に活動を展開しています。これらのプログラムの更なる推進のためには、人材育成の基礎となるリテラシー教育のプログラム検討が重要かつ必要です。
（小国喜弘・東京大学海洋アライアンス海洋教育促進研究センター編著、2019年、一藝社）
日本の学校教育において過去どのように「海洋」が題材となってきたかを、戦後理科の学習指導要領・教科書の記述によって明らかにし、現代の海洋教育が進むべき方向を検討します。1947年刊行の貴重な「文部省著作教科書」である『海をどのように利用しているか』を全文掲載。
（東京大学海洋アライアンス海洋教育促進研究センター編著、2019年、小学館）
東京大学との協同のもと、地域の特徴に応じて取り組まれる先進的な海洋教育実践を、岩手県洋野町、宮城県気仙沼市の事例から紹介・解説しています。実際の授業の組み立て方だけでなく、カリキュラムづくりや地域との連携までをカバーする、教諭、校長、教育行政関係者までの参考書です。
（東京大学海洋アライアンス海洋教育促進研究センター編、2015年、日本教育出版社）
東京大学の海洋学・教育学研究者による海洋教育の学術的な研究論考や、学校教育実践者・社会教育実践者の協同によって全国の学校や社会教育施設で取り組まれている海洋教育の実践の意義と課題が纏められています。
（2016年発行）
海洋リテラシー（海洋に関する共通教養）の実態を把握するために、無作為に抽出された全国55の自治体から、小学校6年生、中学校3年生それぞれ2000人以上の協力を得て実施された、初めての全国規模の調査の成果です。
POLICY BRIEF
海洋教育に関する議論の場として、海洋教育促進研究センターが発行しています。
第3号 ：「全国海洋リテラシー調査」の結果の分析ほか。
第4号 ：世界各国の公教育における「領海」「排他的経済水域」の扱いを、地理の教科書を通して比較。
第5号 ：「海と人の教育学-海が贈り人が与る」
第6号 ：「海洋教育の３つの柱-生命、環境、安全-」
※第1, 2号はダウンロードファイルがありません。ご了承ください。
